40代にもなると老後の心配も現実味を帯び、余剰資金を積み立てて、資産形成を始めたいと思われる方も多いんではないでしょうか。
iDeCo(個人型確定拠出年金) やつみたてNISA は、どちらも資産運用する際の運用益が非課税となるメリットがありますが、ではどちらにすればいいのか?
それぞれ特徴があるので目的によって選択すれば良いかと思いますが、 私は余剰資金に余裕があるなら併用するのがベストだと思います。
優先順位を付けるとしたら、節税メリットの大きい iDeCo からがおすすめ。
今回は iDeCo・つみたてNISA の特徴から、どちらから始めるべきかについて解説していきます。
iDeCo (イデコ)・つみたてNISA の特徴について
iDeCo(イデコ・個人型確定拠出年金)と、つみたてNISA はどちらも長期つみたて運用で資産形成するのに適した非課税制度。
しかし掛金の上限額や資金の引き出し制限など、それぞれ違った特徴があります。
どちらで資産運用するかはこういった特徴をふまえ、目的に合わせて運用するのが得策です。
iDeCo・つみたてNISA 比較
iDeCo(イデコ) | つみたてNISA | |
税制優遇 | 掛金が全額所得控除 運用益が加入~60歳まで非課税 (2022年から65歳までに変更) 受取金が一定額まで非課税 |
運用益が20年間非課税 |
最低掛金 | 5,000円~ | 100円~ ※証券会社により変動 |
上限掛金 | 加入対象により変動 年14.4万~81.6万円 (例.企業年金がない会社員:年27.6万円) |
非課税投資枠 年40万円 |
金額変更 | 1年に1回変更可能 | いつでも可能 |
資金の引き出し | 原則60歳以降 | いつでも可能 |
投資対象 | 投資信託 保険商品 定期預金 |
投資信託 |
iDeCo の特徴
- 原則60歳、加入後10年以上経過するまで資産の引き出しが出来ない
- 掛金が全額所得控除になり、所得税・住民税が節税になる
- 加入期間の運用益が全額非課税
- 受け取る時、「公的年金等控除」または「退職所得控除」の対象になる
- 投資対象に元本確保型がある
イデコは公的年金の補完を目的とした制度。
60歳まで受け取れないという条件と、非常に税制優遇が大きいのが特徴です。
老後資金の資産形成をしたい
節税制度を最大限利用したい
元本割れのリスクを負いたくない
つみたてNISA の特徴
- 投資対象は投資信託のみ。
- 投資上限額は年40万円、20年間(最大800万円まで)運用益が非課税になります。
- 最小100円の少額から始められる。
- いつでも引き出し可能。
金融庁が「長期・積立・分散」に適した商品のみを投資対象とし、資産運用を支援してくれる非課税制度。
少額から始められ、いつでも引き出し可能なのが特徴です。
預金・保険より積極的に資産形成したい
資金の引き出しは自由な方が良い
小額から始めたい
40代会社員なら iDeCo からがおすすめ
40代で老後資金の準備が出来ていない状況であれば、残りの20年余りで効率的に資産形成していかなければいけません。
掛金が全額所得控除になる iDeCo(イデコ)を利用すれば、所得税・住民税が軽減されるのでつみたてNISAより多くの節税メリットを享受できます。
また、会社員であれば掛金の上限額は最大年27万6千円(月額2万3千円)とつみたてNISA の年40万円(月額約3.3万円)より少ないです。
所得控除の恩恵を最大限活かす為に iDeCo を上限額まで掛け、余力があれば次につみたてNISA に掛ける方が節税メリットが大きくなります。
\詳細はこちらの記事をご覧下さい/
おすすめの口座はネット証券
iDeCo・つみたてNISA を始めるには、証券会社でそれぞれ iDeCo口座・つみたてNISA 口座の開設が必要。
いずれも長期の運用が想定されるので、信頼性・使い易さなどを考慮して選びましょう。
iDeCo・つみたてNISAはいずれも長期運用となるので、注意したいのが証券会社に掛かる手数料です。
証券会社により口座管理手数料・買付手数料などが掛かり、月数百円~数千円まで差があるので注意しましょう。
取り扱い商品や手数料は証券会社ごとに違いますが、ネット証券は取扱商品も多くお得な証券会社が多いのでおすすめです。
ここでは iDeCo口座・つみたてNISA口座でも人気の大手ネット証券会社二社をご紹介します。
【おすすめの証券会社】
楽天証券 | ネット証券(株・FX・投資信託・確定拠出年金・NISA)
【まとめ】iDeCo・つみたてNISA どちらから始める?
少子高齢化が続く日本では年金も期待出来ず、将来のために資産形成は重要です。
政府も個人での資産形成を推奨している為、税制優遇の大きい iDeCo・つみたてNISA は利用しないともったいない位の制度です。
まずは税制優遇の大きい iDeC から始めるのがおすすめですが、資産形成の目的に合わせ自身に合った無理のない運用を始めましょう。